2023年10月から手数料0円
SBI証券が2023年10月から日本株の国内取引にかかる手数料を無料にする「ゼロ革命」というプランを発表しました。
ただマネーリテラシーの高い方は
絶対なにか複雑な条件があるに違いない
と考えています。
予想通りHPにはちゃんと「国内株式売買手数料の無料化適用には弊社が定める諸条件を満たしている必要があります。」という注意書きが記載していました。
引用元:SBI証券
今回はSBI証券の国内株式取引手数料無料の条件と対策について記事にしますので、SBI証券ユーザは是非最後まで見ていってくださいね。
結論:手数料無料の条件
手数料無料条件はHPに記載されていますが、簡単にまとめると以下の2点になります。
基本的に人の手を介するような設定をすると手数料がかかり、自己完結する設定にすると手数料が無料になると考えるといいね。
ちなみに既にインターネットコースを利用していて取引報告書や交付書面を電子化している人は勝手に10月よりゼロ革命対象になるので何もする必要がありません。
設定の確認と対策
国内取引の手数料無料対象者じゃない人はインターネットコースと交付書類の電子化の2つを実施する必要があります。
この作業はSBI証券側で自動で実施してくれないので、各自が実施する必要があります。
インターネットコース
取引コースがインターネットコースになっているかどうかはSBI証券画面にて確認できます。
SBI証券にログイン後、「口座管理」⇒「お客さま情報 設定・変更」ボタンをクリックします。
以下の画面で取引コースがあるのでそこが「インターネット」と表示されていればOK。
されていない場合は「確認・変更」ボタンから取引コースを変更します。
交付書類の電子化
交付書類が電子化されているかどうかはSBI証券にログインして「口座管理」⇒「電子交付書面」のボタンをクリックして確認できます。
ちなみに一度電子交付に設定すると再び郵送に戻すことは原則不可能になるよ。
S株のスプレッドは無料
楽天証券の記事を書いたときに注意点としてS株(単元未満株)購入時は0.22%のスプレッドが必要とありましたが、SBI証券ではS株取引においてはスプレッドは無料との記載がありました。
引用元:SBI証券
S株(単元未満株)取引をメインに考えている人は楽天証券よりSBI証券のほうが2023年10月時点では有利な証券会社ですね。
まとめ
基本的にSBI証券でインターネットコース&電子交付対象者は何もしなくても勝手に10月から国内株式の取引手数料が無料になります。
逆にこれらの設定をしていないと国内取引をやるたびに手数料をとられてしまうことになりますので、この記事にて設定をインターネットコース&電子交付にしてしまいましょう。
資産形成・資産拡大の大きなポイントは手数料を極力低くすることですね。
本日も最後までご覧いただきありがとうございました。
無料確認(2023.9.30以降)
2023年9月30日以降、SBI証券の「お客さま情報 設定・変更」画面に「国内株式手数料 無料/有料」の欄が追加されました。
お客さま情報 設定・変更画面で自分が無料かどうか確認することができるようになりました。
以下、関連記事です。
SBI証券は2023年時点で筆者が最もおススメできる証券口座です。
NISAやiDeCoを活用して資産形成・資産拡大を形成しFIREへの1歩を歩んでみたい方は下のリンクからSBI証券の口座を開設してしまいましょう。もちろん口座開設費用は0円です。
以下関連記事です。
楽天証券も2023年10月から国内株式取引手数料を無料化します。
SBI証券とは違いもありますので、楽天証券ユーザはこちらの記事も見ていってください。
筆者は米国派でS&P500メインで投資をしています。
その中でも人気のSBI/V/S&P500とeMAXISSlim米国株式(S&P500)の成績を比較してみました。
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